セルフバックとは、自分で広告案件を利用して、その成果報酬を自分で受け取る仕組みです。自己アフィリエイトとほぼ同じ意味で使われ、ASPによって呼び方が異なります。
不正ではありません。広告主が「実際に使ってもらってレビューしてほしい」「新規利用者を増やしたい」と考えてASPに用意している、公式の機能です。
セルフバックと自己アフィリエイトの違い
結論から言うと、指しているものは同じです。違うのは呼び方と申し込み方だけです。
| セルフバック | 自己アフィリエイト（本人申込） |
|---|
| 主な使用ASP | A8.net | もしもアフィリエイト等 |
| 申し込み方 | 専用ページから探して申し込む | 通常の広告リンクから自分で申し込む |
| 対象案件の見分け方 | セルフバック一覧に載っている | 「本人申込OK」の表記がある |
つまり「セルフバック」はA8.netでの名称、「自己アフィリエイト」が一般名称、という関係です。詳しい比較は自己アフィリエイトとは？を参照してください。
セルフバックの使い道
いちばん現実的な使い道は、もともと申し込む予定があったものを、経由するだけで安く済ませることです。
- ブログの初期費用の回収 — レンタルサーバーの契約はセルフバック対象になっていることが多く、初年度の費用をある程度戻せる場合があります
- クレジットカードの発行 — 年会費無料カードなら費用リスクなしで単価が高め
- 証券口座の開設 — 開設自体は無料。NISAを始める予定があるなら一石二鳥
- 動画配信サービスの無料体験 — 解約期限の管理が前提
逆に、必要ないものを報酬目的で申し込むのは損になりやすいので避けてください。
報酬が確定するまでの流れ
セルフバックは申し込んだ瞬間にお金が入るわけではありません。次の3段階を通ります。
- 発生 — 申込が計上される。この時点ではまだ確定していません
- 確定（承認） — 広告主が条件を満たしていると認めると確定します。案件により数週間〜数か月かかります
- 振込 — ASPの支払サイクルに従って入金されます
「申し込んだのに反映されない」と感じるときは、たいていこの時差が原因です。
否認されやすいパターン
報酬が承認されない典型例です。申込前に必ず確認してください。
- 成果条件を満たしていない（初回限定・有料プラン必須・一定額の利用が必要 など）
- 申込途中で別サイトのリンクを経由した（成果がそちらに付きます）
- ブラウザのCookieを無効にしていた／広告ブロッカーが動いていた
- 入力情報に誤りがある、または短期間での解約
- 同じ案件を過去に利用済み（多くは初回のみ対象）
申込時のメールや完了画面は、問い合わせのときに必要になるため保存しておくと安心です。
ASPごとの違い
ASPによってセルフバック対象案件や単価・条件は異なります。同じサービスでも、ASPが違えば報酬額が違うことは普通にあります。
- A8.net — セルフバック専用ページがあり、登録時のサイト審査もないため最初の1社に向いています
- もしもアフィリエイト — 「本人申込OK」案件を通常リンクから利用します
複数のASPを比較し、必要なものだけ使うのがおすすめです。掲載サービスはASP比較一覧で確認できます。
ポイントサイトとどちらがお得？
同じサービスの申込でも、ASPのセルフバックよりポイントサイト経由のほうが還元が大きい場合があります（逆もあります）。
大きな違いは、ポイントサイトはブログを持っていなくても使えることです。ブログ運営をしないなら、そもそもポイントサイトのほうが手軽です。申込前に両方の還元額を比べてから決めてください。
実践するには
具体的な手順はセルフバックのやり方4ステップで、A8.netへの登録から成果確認まで解説しています。案件の選び方はセルフバックのおすすめ案件の選び方にまとめました。
よくある質問
Q1. セルフバックは規約違反になりませんか？
ASPがセルフバック・本人申込として公式に用意している案件であれば問題ありません。ただし、対象外の案件を自分で申し込むのは規約違反になり得るため、必ず対象かどうかを確認してください。
Q2. 何度でも使えますか？
多くの案件は初回申込のみが対象です。同じ案件を繰り返し利用して報酬を得ることは基本的にできません。
Q3. ブログがなくてもセルフバックはできますか？
ASPによります。A8.netは登録時のサイト審査がないため比較的始めやすい一方、登録にはサイトかSNSアカウントのいずれかが必要です。ブログを持つ予定がないなら、ポイントサイト経由のほうが手軽です。
Q4. 受け取った報酬に税金はかかりますか？
課税対象の所得になり得ます。給与所得者の副業なら年間20万円が申告要否の一つの目安とされますが、住民税の扱いなど例外もあります。当サイトは税務の専門家ではないため、金額が増えてきたら国税庁の情報や税務署でご確認ください。
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