結論:積立を「カード払い」に変えるだけでポイントが付く
楽天カード積立(クレカ積立)は、楽天証券の投資信託の積立を楽天カード決済にすることで、積立額に応じて楽天ポイントが付与される仕組みです。
- 何が得か:同じ積立をするなら、銀行引き落としよりカード決済のほうがポイントの分だけ確実に有利です。投資のリターンと違い、還元は確定でもらえます
- 還元率:カードの種類(一般/ゴールド/プレミアム)と対象ファンドにより0.5〜2%程度の幅があります(2026年8月時点)。一般カード+低コストインデックスファンドで0.5%が基準線です
- 上限:カード決済は月10万円まで。さらに楽天キャッシュ決済を併用すると+5万円(キャッシュ分は0.5%還元)まで広げられます
還元率・上限・対象ファンドの区分は過去に何度も改定されています。設定前に必ず楽天証券公式の現行条件を確認してください。また、投資信託は元本保証ではありません。
還元の仕組み(ざっくり構造)
| 決済方法 | 上限/月 | 還元率の目安 |
|---|---|---|
| 楽天カード決済 | 10万円 | 0.5%〜(カードの種類・ファンドの信託報酬区分で変動) |
| 楽天キャッシュ決済 | 5万円 | 0.5%(カードからのチャージ経由) |
月5万円を一般カードで積み立てるだけでも、年間3,000ポイント(0.5%換算)が投資リターンとは別に確定で付きます。ポイ活の感覚で言えば「何もしなくても毎月自動で発生する案件」です。
設定手順(4ステップ)
ステップ1:楽天証券の口座と楽天カードを用意する
どちらも無料で作れます。NISA口座も同時開設がおすすめです(→NISAの始め方)。カードをまだ持っていない人は、入会キャンペーンのタイミングの考え方とポイントサイト経由の可否を先に確認すると取りこぼしがありません。
積立の定番
楽天カード
クレカ積立の決済カード。年会費永年無料・積立額に応じてポイント付与
- 投信積立の決済に使うとポイントが付く
- 日常決済のポイントも投資の元手にできる
- 還元率・条件は公式サイトで確認を
ステップ2:積み立てるファンドを決める
クレカ積立のためにファンドを変える必要はありません。低コストのインデックスファンド1本という基本は変わらず、決済方法だけをカードにします(→つみたては1本でいい)。
ステップ3:積立設定で決済方法を「楽天カード」にする
楽天証券の投信積立の設定画面で、決済方法に楽天カードを指定します。NISA(つみたて投資枠)との併用も可能で、非課税とポイント還元を同時に受けられます。
ステップ4:月10万円を超える場合は楽天キャッシュを併用する
カード上限の10万円を超えて積み立てたい場合、楽天カード→楽天キャッシュへチャージ→キャッシュ決済で積立のルートで+5万円まで広げられます。チャージの手間が一度増えるだけで、キャッシュ分にも0.5%が付きます。
注意点(正直に)
- 還元率の改定履歴が多い:楽天のクレカ積立は過去に引き下げ→復活の変遷があります。現在の条件は必ず公式で確認し、「この還元率が永続する」前提で計画しないでください
- ポイント目当てで積立額を無理に増やさない:0.5%のために生活費を圧迫しては本末転倒です。積立額は家計から決め、決済方法だけ最適化するのが正しい順番です
- カードの締め・引き落としを把握:積立分は通常のカード利用と同様に引き落とされます。口座残高の管理はお忘れなく
他社のクレカ積立との比較(SBI×三井住友など)はクレカ積立の比較ガイドにまとめています。
よくある質問
Q1. NISAでもポイントは付きますか?
付きます。NISA口座(つみたて投資枠・成長投資枠)の積立をカード決済にすれば、非課税メリットとポイント還元の両方を受けられます。
Q2. 貯まったポイントは投資に使えますか?
通常ポイントは楽天ポイント投資で投資信託の買付に使えます。「積立でポイントが付く→ポイントでさらに買う」の循環が作れます。
Q3. 一般カードとゴールドカード、どちらが得ですか?
還元率はカードのランクで変わりますが、年会費との損益分岐を必ず計算してください。積立額が大きくない段階では、年会費無料の一般カードで始めるのが無難です。
Q4. 楽天キャッシュのチャージは面倒ではないですか?
自動チャージ(残高キープ)設定を使えば、初回設定後はほぼ手間なしで回せます。まず10万円の枠を使い切ってから検討すれば十分です。
まとめ
- クレカ積立は決済方法を変えるだけで確定ポイントが付く、やらない理由の少ない設定
- 還元率は0.5%〜(カード種別・ファンドで変動)、上限はカード10万円+キャッシュ5万円
- NISAと併用可能。非課税+ポイントの二重メリット
- 条件の改定が多い領域。現行条件は必ず公式で確認し、積立額は家計から決める